前半では、大人のASD・ADHDにおける就労の問題や疲労、マスキング、自閉症のバーンアウトについて解説しました。
後半では、さらに重要なテーマであるメンタルヘルスと、近年急速に研究が進んでいるデジタル技術による支援について考えていきます。
発達障害のある人が社会生活を送るうえで、注意やコミュニケーションなどの発達特性だけが問題になるわけではありません。
不安、抑うつ、睡眠障害、慢性的なストレスなど、精神的な健康状態も生活の質に大きく関係しています。
また、近年はスマートフォンやウェアラブル端末、AIなどを活用し、日常生活の困難を補う研究も進んでいます。
これまでの発達障害支援は、医療機関や福祉施設、職場などで専門家が直接支援する方法が中心でした。
しかし、これからは日常生活の中で、必要なタイミングに必要な支援を受けられる仕組みが重要になってくると考えられます。
今回は、医学的な研究をもとに、成人期のASD・ADHDにおけるメンタルヘルスの問題と、デジタル技術による新しい支援の可能性を解説します。
大人のASD・ADHDとメンタルヘルス

① なぜ不安や抑うつが生じやすいのか?
成人期のASD・ADHDでは、不安障害やうつ病などの精神疾患を併せ持つことが少なくありません。
例えば、
- 人間関係で失敗することへの不安
- 周囲の期待に応えられないことへの焦り
- 仕事上のミスや忘れ物に対する自己嫌悪
- 感覚刺激や対人関係による慢性的なストレス
- 自分の特性を理解してもらえないことによる孤立感
といった経験が、精神的な負担につながることがあります。
ここで大切なのは、ASDやADHDそのものが、必ず精神疾患を引き起こすわけではないということです。
発達特性に加えて、生活環境、過去の経験、周囲からの理解、支援の有無など、複数の要因が関係しています。
特に、本人の特性と環境とのミスマッチが長期間続くと、ストレスが蓄積する可能性があります。
例えば、曖昧な指示が多い職場で働き続けたり、苦手な感覚刺激を我慢し続けたりすることは、本人にとって大きな負担になる場合があります。
また、周囲に合わせるために自分の行動や感情を抑え続けることも、心理的な消耗につながる可能性があります。
② ASDと不安障害・うつ病
ASDの成人では、不安障害や抑うつ症状が重要な併存問題として知られています。
不安の背景には、社会的な状況を予測しにくいことや、予定変更への対応、感覚刺激への過敏さなどが関係している場合があります。
例えば、初めて訪れる場所に行く場合を考えてみましょう。
一般的には、場所や時間を確認して出かけることで対応できることもあります。
しかし、ASDの人の中には、
- どのような人がいるのか
- どのような会話が必要になるのか
- 予定が変更されたらどうするのか
- どの程度の音や刺激があるのか
など、さまざまな情報を事前に把握しようとする人もいます。
こうした予測や準備が日常的に必要になると、外出や人との交流そのものが大きな負担になることがあります。
また、周囲とのコミュニケーションで失敗した経験が積み重なると、人と関わることへの不安が強くなる場合もあります。
一方、うつ病では、気分の落ち込み、興味や喜びの低下、意欲の低下、睡眠や食欲の変化などが生じます。
ASDの特性による疲労や活動性の低下と、うつ病の症状が似て見えることもあるため、慎重な評価が必要です。
特に、以前は楽しめていた活動への興味が失われたり、気分の落ち込みが長期間続いたりする場合には、専門家への相談が重要になります。
③ ADHDとメンタルヘルス
ADHDの成人でも、不安障害やうつ病などの併存が問題になります。
ADHDでは、注意や行動の調整に関する困難が、日常生活のさまざまな場面に影響することがあります。
例えば、
- 忘れ物やミスを繰り返してしまう
- 仕事の締め切りに間に合わない
- 予定を管理できず、生活が不規則になる
- 衝動的な発言や行動によって人間関係が悪化する
- 失敗を繰り返すことで自信を失う
といった経験です。
こうした経験が積み重なると、「自分は何をやってもうまくいかない」「どうせまた失敗する」といった否定的な自己評価につながる場合があります。
ただし、これはADHDの人全員に当てはまるわけではありません。
また、本人の努力や性格だけで説明できる問題でもありません。
注意や行動を調整することに継続的な負担がかかっている場合には、その負担を減らす環境調整や支援が必要になります。
④ 二次障害を防ぐために必要な視点
発達障害の支援では、発達特性そのものへの対応だけでなく、精神的な健康を守ることも重要です。
ここで考えたいのが、いわゆる「二次障害」という視点です。
二次障害とは、発達特性に関連する困難や環境との不適合などを背景として、精神的・身体的な問題が生じることを説明する際に使われる言葉です。
ただし、医学的に統一された単一の診断名ではありません。
また、発達障害のある人に生じるうつ病や不安障害が、すべて発達特性によって引き起こされるわけでもありません。
重要なのは、困難が生じたときに本人だけの問題として捉えないことです。
例えば、
- 仕事量や業務内容が適切か
- 感覚的な負担が大きくないか
- 睡眠や休息が十分に確保できているか
- 周囲に相談できる人がいるか
- 本人の得意なことを活かせているか
といった点を確認する必要があります。
発達特性への理解と環境調整は、精神的な健康を守るためにも重要な支援になるのです。
成人ADHDを支援するデジタル技術の進歩

① スマートフォンが日常生活のサポート役になる
近年、成人ADHDの支援研究で注目されているのが、スマートフォンやタブレットを活用したデジタル支援です。
ADHDでは、注意の維持、時間管理、作業の開始、行動の切り替えなどに困難が生じることがあります。
こうした困難に対して、スマートフォンの機能を利用することで、本人の認知的な負担を補う方法が研究されています。
例えば、
- 予定を自動的に通知するリマインダー
- やるべきことを視覚化するタスク管理アプリ
- 作業時間を区切るタイマー
- 服薬や通院を知らせる通知機能
- 睡眠や活動状況を記録する健康管理アプリ
- 作業の進行状況を確認するチェックリスト
などです。
これらは、一見すると一般的な生活管理ツールに見えるかもしれません。
しかし、ADHDの支援という視点から考えると、重要な意味があります。
例えば、予定を覚えておくことが難しい場合、記憶に頼るのではなく、必要なタイミングでスマートフォンが知らせてくれる仕組みを作ることができます。
また、複数の仕事を同時に管理することが難しい場合には、作業を小さく分けて、一つずつ確認できるようにする方法があります。
これは、本人の努力だけで注意や記憶を維持するのではなく、外部の道具を利用して認知機能を補う考え方です。
認知科学では、このように道具や環境を利用して認知活動を支える考え方を、分散認知や認知的オフローディング(cognitive offloading)という概念で説明することがあります。
つまり、すべてを自分の頭の中で処理する必要はないのです。
② デジタル介入の効果は研究で確認されているのか?
では、実際にデジタル技術を利用することで、ADHDの症状は改善するのでしょうか?
この点については、2024年にLiuらが発表したメタ解析が参考になります。
この研究では、ADHDに対するデジタル介入を検討した25件のランダム化比較試験(RCT)、合計1,780人のデータが分析されました。
その結果、デジタル介入を受けたグループでは、対照群と比較してADHDの全般的な症状に小さいながらも統計的に有意な改善が認められました。
特に、不注意症状についても改善が報告されています。
ただし、研究に含まれた対象者は子どもから成人まで幅広く、成人ADHDだけの効果を示した結果ではありません。
また、デジタル介入の内容も研究によって異なります。
そのため、この結果だけでスマートフォンアプリが成人ADHDに確実な効果をもたらすと結論づけることはできません。
それでも、デジタル技術がADHD支援の一つの選択肢になり得ることを示す研究といえます。
③ 2026年の研究:成人ADHD向けアプリの臨床試験
さらに注目したいのが、2026年に発表された成人ADHD向けデジタル介入のランダム化比較試験です。
この研究では、ADHDと診断された成人307人を対象に、通常の治療に加えてスマートフォンアプリを利用するグループと、通常の治療を継続するグループを比較しました。
アプリには、認知行動療法(CBT)、マインドフルネス、心理教育、感情調整、社会的スキルなどの内容が組み込まれていました。
12週間の介入後、健康関連の生活の質について、アプリを併用したグループでより大きな改善が認められました。
臨床的に意味のある生活の質の改善を示した人は、アプリ併用群で40%、対照群で27%でした。
ADHD症状についても、アプリ併用群でより大きな改善が報告されています。
ただし、この研究には注意点もあります。
- 長期的な効果は確認されていない
- アプリの利用継続率が低かった
- 診断の標準化された確認が研究内で行われていない
- 通常の治療に追加する形で検証されている
したがって、アプリだけでADHDの治療が完結するという意味ではありません。
むしろ、医療や心理支援に加えて、日常生活の中で継続的に取り組める支援方法として期待されているのです。
④ 認知行動療法をデジタル化する
成人ADHDの支援では、認知行動療法(CBT)も重要な研究テーマです。
認知行動療法とは、自分の考え方や行動のパターンを理解し、日常生活で生じる困難に対して、より適応的な対処方法を身につけていく心理療法です。
ADHDの場合、例えば次のような問題に取り組みます。
- 先延ばしへの対処
- 時間管理の改善
- 仕事の優先順位づけ
- 衝動的な行動への対応
- 感情の調整
- 失敗に対する否定的な自己評価の修正
これまでは、専門家との面接や課題を通して進めることが一般的でした。
しかし、デジタル技術を利用することで、自宅でも心理教育やトレーニングに取り組めるようになります。
例えば、スマートフォン上で短い学習動画を見たり、日々の行動を記録したり、実際の生活場面で試した対処方法を振り返ったりすることができます。
2026年に発表された成人ADHDのデジタル介入研究「attexis」では、337人を対象に、認知行動療法やマインドフルネスを取り入れた自己学習型プログラムの効果が検証されました。
通常の治療にアプリを追加したグループでは、3か月後のADHD症状が対照群より改善し、抑うつ症状、自己評価、生活の質などにも改善が報告されました。
さらに、6か月後の評価でも効果が維持されていたと報告されています。
この研究は、デジタル技術による心理支援が、成人ADHDの治療を補完する可能性を示しています。
ただし、これらの結果は特定のプログラムで得られたものであり、すべてのアプリや自己学習教材に同じ効果があるわけではありません。
また、デジタル支援が専門家による診療や必要な薬物療法に置き換わるものでもありません。
AIとテクノロジーが変える発達障害支援

① AIによる発達特性の評価研究
近年、発達障害の研究で注目されている技術の一つが、人工知能(AI)です。
特に、機械学習や深層学習を利用して、人間の行動や認知機能に関する情報を分析する研究が進んでいます。
例えば、
- 音声の特徴
- 会話の間や応答のタイミング
- 文章の書き方や筆記動作
- 視線の動き
- 注意課題への反応
- 脳画像や脳活動に関するデータ
- 日常生活における行動パターン
などです。
これらの情報をAIで分析することで、発達特性に関連する特徴を抽出できる可能性があります。
従来の発達障害の評価では、本人や家族への聞き取り、質問紙、行動観察、心理検査などが重要な役割を担ってきました。
一方、AIを利用した研究では、人間が目視だけでは把握しにくい細かなパターンを、大量のデータから分析できる可能性があります。
例えば、ADHDの注意課題における反応時間のばらつきや、課題中の行動パターンを機械学習で分析する研究などです。
ただし、ここで重要なのは、AIが発達障害を確実に診断できる段階に達しているわけではないということです。
2025年に発表されたAIによるADHD評価に関するレビューでは、行動、神経生理学的情報、脳画像、遺伝情報などを組み合わせた分析の可能性が整理されています。
一方で、次のような課題も指摘されています。
- 学習に使用するデータの標準化が不十分
- 研究対象者が変わると精度が低下する可能性
- AIが判断した理由を説明しにくい
- 性別や年齢などによるデータの偏り
- 実際の医療現場での十分な検証が必要
つまり、AIは診断を支援する可能性を持っていますが、現段階では専門家による総合的な評価を補助する技術として考える必要があります。
② ウェアラブル端末による日常生活の見える化
もう一つ注目されているのが、ウェアラブル端末です。
スマートウォッチや活動量計などを利用すると、日常生活におけるさまざまな情報を継続的に記録できます。
例えば、
- 睡眠時間
- 心拍数
- 身体活動量
- 活動と休息のリズム
- 一日の活動パターン
などです。
こうしたデータを活用すると、本人が自覚しにくい生活リズムの乱れや、疲労につながる行動パターンを把握する手がかりになる可能性があります。
例えば、仕事が忙しい時期に睡眠時間が短くなっていないか、休日に活動量が極端に低下していないかなどを振り返ることができます。
また、本人が疲労を感じたときの状況と、睡眠や活動量のデータを組み合わせることで、自分にとって負担が大きくなる条件を整理することも考えられます。
ただし、スマートウォッチの心拍数や睡眠推定値から、ADHDやASDを診断することはできません。
ウェアラブル端末は、あくまでも生活状態を把握するための補助的な道具です。
重要なのは、データを集めること自体ではなく、その情報を本人の生活改善や支援方法の検討に役立てることです。
③ AIが日常生活の支援者になる可能性
今後、特に期待されるのが、生成AIを利用した日常生活の支援です。
例えば、AIを利用することで、
仕事の整理
- 今日やるべき仕事を整理する
- 大きな課題を小さな作業に分ける
- 優先順位を考える
- 作業手順を文章や図で整理する
コミュニケーションの支援
- 相手に伝える文章を考える
- 曖昧な指示を具体的な言葉に整理する
- 会話やメールの内容を要約する
- 相手に確認したいことを整理する
自己理解の支援
- 疲れやすい場面を記録する
- 自分が得意な環境や苦手な環境を整理する
- うまくいった対処方法を振り返る
- 日々の行動や感情の変化を記録する
といった使い方が考えられます。
例えば、仕事の量が多く、何から始めればよいのか分からなくなったとき、AIに作業内容を伝えて整理してもらうことができます。
また、上司から受けた曖昧な指示を、具体的な行動に置き換えるための補助として利用することもできます。
これは、AIが本人の代わりに仕事をするというよりも、本人が考えたり行動したりするための補助をするという考え方です。
ただし、こうした生成AIの活用方法については、発達障害のある成人を対象とした長期的な臨床効果が十分に確立されているわけではありません。
また、個人情報や職場の機密情報を入力しないこと、AIの回答をそのまま正しいと判断しないことも重要です。
AIは便利な道具ですが、専門家の判断や本人の意思決定に代わるものではありません。
④ ASDの支援にもデジタル技術は活用できるのか?
ここまで成人ADHDを中心に紹介してきましたが、ASDの支援でもデジタル技術の活用が研究されています。
例えば、
- 視覚的なスケジュールによる予定の理解
- 動画を利用した社会的状況の学習
- 仮想空間を利用した生活場面の練習
- コミュニケーションを補助するアプリ
- 感覚刺激を調整するデジタル機器
などです。
ASDでは、言葉だけで情報を伝えるよりも、視覚的な情報を加えることで理解しやすくなる人がいます。
そのため、画像や動画、図などを利用した支援は、個人の認知特性に合わせた情報提供の方法として期待されています。
2024年に発表されたデジタル介入に関するシステマティックレビューとメタ解析では、ASDの人1,285人を含む33研究が検討されました。
デジタル介入を受けたグループでは、対照群と比較して改善が報告されています。
ただし、この研究は子どもを含むASD全体を対象としており、成人ASDだけの効果を示すものではありません。
また、対照群の設定によって効果の大きさが異なり、通常の支援や積極的な介入と比較した場合には、明確な差が認められない研究もありました。
したがって、デジタル技術がASDの特性を一律に改善するということではありません。
本人の理解の仕方や感覚特性、生活上の困難に合わせて、適切な技術を選ぶことが重要になります。
これからの発達障害支援はどう変わるのか?

① 診断することから、生活を支えることへ
発達障害の研究では、診断方法や脳機能の解明だけでなく、実際の生活をどのように支えるかという研究が重要になっています。
例えば、ADHDの人に対しては、注意や時間管理を補助するツールを利用することが考えられます。
ASDの人に対しては、視覚的な情報提供や環境調整によって、日常生活の負担を減らす方法が考えられます。
また、AIやデジタル技術を利用することで、本人の生活状況に合わせた支援を提供できる可能性もあります。
ここで重要なのは、発達障害のある人を標準的な行動に近づけることだけを目標にしないことです。
本人が何を得意とし、何に困っていて、どのような環境であれば能力を発揮できるのか。
こうした点を理解することが、これからの支援には必要になります。
② 一人ひとりに合わせた個別化支援
今後の研究で重要になるのが、個別化支援(Personalized Support)という考え方です。
ASDやADHDは、同じ診断名であっても、認知機能や感覚特性、生活上の困難が一人ひとり異なります。
例えば、同じADHDでも、
- 注意を維持することが苦手な人
- 行動を開始することが難しい人
- 衝動的な行動を調整することが難しい人
- 時間の見積もりが苦手な人
では、必要な支援が異なります。
ASDでも同様に、コミュニケーション、感覚処理、予定変更への対応、環境への適応など、困難の現れ方はさまざまです。
AIやデジタル技術を活用することで、本人の行動や生活状況を継続的に記録し、必要な支援を検討するための情報を得られる可能性があります。
ただし、データだけで本人を理解できるわけではありません。
本人の気持ちや生活背景、周囲との関係性なども含めて評価する必要があります。
テクノロジーは、本人を評価するためだけではなく、本人を理解するための補助として活用することが重要です。
③ 作業療法士の視点から考えるテクノロジーの役割
ここで、作業療法の視点から考えてみたいと思います。
作業療法では、本人の身体機能や認知機能だけでなく、日常生活の活動や環境との関係を大切にします。
例えば、仕事がうまく進まない人がいた場合、単に注意機能の問題として捉えるのではなく、
- どのような作業で困難が生じるのか
- どのような環境で集中しやすいのか
- 作業の手順は理解しやすいか
- 感覚刺激による負担はないか
- どのような補助があれば自分でできるのか
といった点を確認します。
これは、発達障害のある子どもへの支援でも同じです。
例えば、子どもが課題に取り組めない場合、単純に集中力が足りないと考えるのではなく、課題の難易度、姿勢、感覚刺激、見通しの持ちやすさ、興味関心などを確認します。
そして、必要に応じて環境や課題の提示方法を調整します。
大人のASD・ADHDに対するデジタル支援も、基本的な考え方は同じです。
本人の能力を無理に変えようとするのではなく、本人が能力を発揮しやすい条件を整えること。
テクノロジーは、そのための新しい道具の一つになると考えられます。
まとめ:大人のASD・ADHD研究から見えてきたこと

今回、前半・後半を通して、大人のASD・ADHDに関する研究を紹介してきました。
改めて重要なポイントを整理してみましょう。
① 就労の問題
ASDではコミュニケーションや感覚刺激への対応、ADHDでは注意や実行機能などが仕事に影響する場合があります。
本人の努力だけに頼るのではなく、職場環境との相互作用を考えることが重要です。
② 疲労とバーンアウト
マスキングや慢性的なストレス、環境への適応などが、心身の負担につながる場合があります。
特に自閉症のバーンアウトは、近年注目されている研究テーマです。
③ メンタルヘルス
不安障害やうつ病などの併存は、成人期の発達障害支援で重要な課題です。
発達特性だけでなく、本人の心理状態や生活環境にも目を向ける必要があります。
④ デジタル技術による支援
スマートフォンアプリやデジタル認知行動療法など、日常生活を支える技術の研究が進んでいます。
特に成人ADHDでは、ランダム化比較試験による効果検証も報告されています。
⑤ AIと個別化支援
AIやウェアラブル端末を利用することで、本人の生活状況や行動パターンを把握し、個別化された支援につなげられる可能性があります。
ただし、診断や治療を代替できる段階ではなく、臨床的な検証も必要です。
発達障害のある人が、自分らしく生活できる社会へ
発達障害の研究は、脳の働きや遺伝的な要因を明らかにするだけでなく、実際の生活をどのように支えるかという方向へも広がっています。
特に成人期では、就労、家庭生活、人間関係、健康管理など、さまざまな課題が関係します。
そして、これらの課題は本人の努力だけで解決できるものではありません。
本人の特性を理解し、周囲の環境を調整し、必要に応じて医療や福祉、職場、テクノロジーなどを組み合わせていくことが重要です。
AIやデジタル技術が進歩しても、最も大切なのは、目の前にいる一人の人を理解することだと思います。
何が苦手なのかだけでなく、何が好きなのか、何が得意なのか、どのような環境で力を発揮できるのか。
そうした視点を持つことが、発達障害のある人の生活を支える第一歩になります。
発達障害を理解することは、その人を変えるためだけではありません。その人が持っている力を発揮できる環境を、一緒につくっていくことでもあるのです。
参考文献・研究論文
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7. Torices Callejo L, Herrero L, Pérez Nieto MA. (2025). Anxiety and autistic traits in adults: a systematic review and meta-analysis. Frontiers in Psychology, 16, 1680267.
DOI: 10.3389/fpsyg.2025.1680267
※デジタル介入の研究には、成人だけでなく子どもを対象としたものも含まれています。研究結果を成人にそのまま当てはめないこと、また、統計的な改善と実際の生活上の改善を区別することが重要です。


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